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2級管工事施工管理技士 1問1答

試験日

この問題集について

2級管工事施工管理技士(第一次検定の範囲)を、スマホで1問ずつ解く問題集です。全100問。登録はいりません。一度開けば圏外でも動きます。解いた記録はこの端末のブラウザにだけ保存します。

分野問題数
一般基礎15問
空調・換気15問
給排水衛生15問
機材・設計図書15問
施工管理20問
法規20問

問題はすべてオリジナルです。公式の試験問題や過去問の転載ではありません。試験の実施機関とは関係がありません。

法令の数値は 2026-11-02 に e-Gov 法令検索の条文で確認しました。仕様の数値は、国土交通省の公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)令和7年版(修補版)で確認しています。一般基礎、空調、衛生、施工管理の一部は一般的な基礎知識で、法令の根拠はありません。法改正で変わることがあるので、受検前に最新の条文と試験案内を確認してください。

問題の例

一般基礎

相対湿度が同じなら、気温が高い空気ほど含んでいる水蒸気の量は多い。

○か×で答える問題

答えと解説

正解:○
空気が含める水蒸気の上限(飽和水蒸気量)は、温度が高いほど大きい。同じ相対湿度なら、暖かい空気ほど水蒸気が多い。

根拠:湿り空気の性質

露点温度とは、空気を冷やしていき相対湿度が100%になる温度である。

○か×で答える問題

答えと解説

正解:○
露点より冷えた面に空気がふれると結露する。冷水管の結露防止で保温するのはこのため。

根拠:湿り空気の性質

空調・換気

空気を冷却コイルで露点温度より下まで冷やすと、空気はどうなる?

  1. 除湿される
  2. 加湿される
  3. 絶対湿度が上がる
  4. 乾球温度が上がる
答えと解説

正解:除湿される
水蒸気がコイルの表面で結露し、空気中の水分が減る。冷房と同時に除湿ができる。

根拠:空気線図の基本

定風量の単一ダクト方式は、室ごとの負荷の違いに個別に対応しやすい。

○か×で答える問題

答えと解説

正解:×
同じ温度の空気を一定量送るので、室ごとの調整は難しい。室ごとに対応するなら変風量(VAV)方式やファンコイルユニット方式。

根拠:空調方式の特徴

給排水衛生

水道直結直圧方式は受水槽がないので、受水槽で水質が悪くなるおそれがない。

○か×で答える問題

答えと解説

正解:○
水道本管の圧力で直接給水する。停電でも給水できるが、断水すると止まる。

根拠:給水方式の特徴

高置水槽方式は、ほかの給水方式に比べて給水圧力の変動が大きい。

○か×で答える問題

答えと解説

正解:×
高置水槽からの重力で給水するので、圧力の変動は小さい。上の階ほど水圧は低くなる。

根拠:給水方式の特徴

機材・設計図書

ポンプの吸込み側で圧力が下がり、水が気化して騒音や振動が出る現象は?

  1. キャビテーション
  2. サージング
  3. ウォーターハンマー
  4. エロージョン
答えと解説

正解:キャビテーション
吸込み揚程を小さくする、吸込み管の抵抗を減らすなどで防ぐ。サージングは送風機やポンプの流量と圧力が周期的に揺れる現象。

根拠:ポンプの異常現象

遠心ポンプの回転数を2倍にすると、揚程も約2倍になる。

○か×で答える問題

答えと解説

正解:×
相似則では、流量は回転数に比例、揚程は2乗、軸動力は3乗に比例する。2倍なら揚程は約4倍。

根拠:ポンプの相似則

施工管理

バーチャート工程表は、作業どうしの関係や、遅れが工期全体に与える影響がわかりやすい。

○か×で答える問題

答えと解説

正解:×
バーチャートは作りやすく見やすいが、作業どうしの関係はわかりにくい。関係を表すならネットワーク工程表。

根拠:工程表の種類

ネットワーク工程表で、開始から終了までで最も日数のかかる経路は?

  1. クリティカルパス
  2. フロート
  3. ダミー
  4. マイルストーン
答えと解説

正解:クリティカルパス
クリティカルパスの日数が工期になる。フロートは作業の余裕日数。ダミーは作業の順序だけを示す点線の矢印。

根拠:ネットワーク工程表

法規

建設業の許可がなくても請け負える軽微な工事は、建築一式工事以外では1件の請負代金がいくら未満?

  1. 300万円
  2. 500万円
  3. 1500万円
  4. 5000万円
答えと解説

正解:500万円
500万円未満。建築一式工事なら1500万円未満か、延べ面積150m²未満の木造住宅の工事。

根拠:建設業法施行令 第1条の2第1項

建設業者は、請け負った工事を施工するとき、請負代金の額にかかわらず主任技術者を置く。

○か×で答える問題

答えと解説

正解:○
金額の大小に関係なく置く。下請代金が一定額以上になる元請の特定建設業者は、監理技術者を置く。

根拠:建設業法 第26条第1項

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